2003年2月 第29号

教育機関カリキュラム策定方針

外国語学習

補助教育科目（日本語）

チャネーティ　ニクロータノン
ワットラーチャオーロット高校

教育改革は機構改革と学習指導要領改良という双方の変革に焦点をあてているが、 2542 年制定の教育法との合致という点でも、教育の質を向上させることが、その教育改革完成の鍵となる。

2544年基礎教育学習指導要領は、学習者がタイ人として、また国際人として、善良で知恵があり、より高い潜在能力を持った人間になり、幸福な生活を送ること、また各人の適正や能力に応じて、就職や進学ができることまでも含めた、学習者の質の向上を目指すうえで中軸となる要領として定められた。

そのため基礎教育学習指導要領は、学習内容と学習基準といった構成の中で、基礎教育（12年間）を終えた時点での学習者の質をはかる目安となるものである。つまり、基礎教育12年間全体を通しての学習基準と捉えることができる。

基礎教育学習指導要領の構成は、以下のように学習者のレベルを4段階に分けている。

学習内容（教科）は ８グループあり、基礎教育の重要な学習内容として全学習者の必修となっている教科は以下のとおりである。

このようにして学習指導要領は、学習内容と学習基準を定めているが、外国語学習の中では、外国語の学習・指導が、生徒に対しあらかじめ 定められた目標に従って学習成果を生み出すことが出来るよう、４つの内容（1. コミュニケーションのための言語、2. 言語と文化、3. 言語と総合学習、4. コミュニティーのための言語）と８つの学習基準が定められている。

学習指導要領で定められたそれぞれの段階ごとの学習内容と学習基準の枠内において、次に行うべきことはその学習基準をもとに、教育機関独自のカリキュラムを設定することである。その際、そのコミュニティーにおける生徒や父兄の日本語に対するニーズを調査・検討し、学校の方針と照らし合わせることで、学習者のニーズに応じ、土地柄に適合した柔軟な教育になるよう配慮しなければならない。

日本語は基礎学習科目ではないが、補助教育科目（選択教科）として位置付け、外国語学習補助教育科目（日本語）は以下のようなチャートに従って教育機関カリキュラムを策定した。

教師は各段階の学習基準について知らなければならない。その上で、期待される学習成果や年間学習内容（初等教育の場合）、学期間学習内容（中等教育の場合）を定める。その教科の概要を作成するために、その教科学習を終了した時点で学習者が得られるであろう知識や言語運用能力について、目標や年間計画（もしくは学期間計画）を作る。

　次に、教師は学習単元を決める。１年間もしくは１学期間に教師が教える内容や知識にはどのようなものがあるかを学習単元として、各単元を何時間で学習するかをその科目の総学習時間内に振り分ける。そして最後に、教師がどの教授法（ Learning Strategies ）によって教えるのか、例えばコミュニカティブな方法、覚え方や質問のスキル、創造的学習など、学習者の世代や段階に適した教授法に従って学習指導案を作成する。